太陽光発電
SOLAR POWER太陽光発電の仕組み
太陽光発電は発電時に二酸化炭素などを出さないため、
環境にやさしい、クリーンで持続的なエネルギーとして世界中で注力されています。
太陽電池モジュール
太陽光発電システムの要ともいえる太陽光から電気を作り出す機器です。
パワーコンディショナ
システムの心臓部ともいわれる重要な機器で、モジュールで発電し接続箱でまとめた電気を施設で使える電気へと変換します。
分電盤
変換した電気を分電盤を通して施設内に送られます。
電力量計
電力会社への売電量を計測する機器で「売電メーター」とも呼ばれます。
最適なシステムは十人十色
太陽光発電システムはメーカーや製品ごとに発電量やコスト、影・高温に強いパネルなど特色は様々です。どのような太陽光発電システムが最適かは設置環境によって変わるため、メーカーや製品ごとの特徴を比較して選ぶことが肝心です。
大崎クリエーションの太陽光発電
大崎クリエーションでは、発電施設の設計から施工、運転開始後の設備の管理・運営までのEPC業務を一括して担っているため、様々なメーカーの製品の中からお客さまのご希望に近い最適な組み合わせをご提案することが可能です。
豊富な知識と経験を持ったスタッフが「なぜこの組み合わせがいいのか」をエビデンスと共に、ご納得いただくまでご説明いたします。また、独自ネットワークを活かした発電設備の土地確保や、案件確保や需要家との契約で多くの実績を有しています。
太陽光発電・
蓄電池に可能なこと
SDGsの実現
SDGsとは、2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。
太陽光発電システムでクリーンなエネルギー生み出し、国連が提唱するSDGsの実現に貢献することが可能です。
電気代の削減
昨今、火力発電所の増加、再エネ賦課金の上昇、化石燃料の価格の変動などにより電気代が高騰しています。太陽光発電システムを導入することで、発電した電気を自社で使用可能になり電気代削減に繋がります。
また、高圧受電者の場合は基本料金の計算基準に「最大デマンド値(過去1年でもっとも電力需要が高かった時の値)」が使われますが、電気代を削減できれば最大デマンド値を低下させ、基本料金を下げる効果も期待できます。
非常用電源として
太陽光発電と蓄電池は、冬場の慢性的な電力不足時や節電要請時に活躍し、停電など不測の事態には非常用電源として利用可能です。
また、自然災害の多い昨今、いつ発生するか分からない災害は企業にとっても大きなリスクです。太陽光発電システムを導入をすることは、企業にとってのリスクマネジメントにも繋がります。
PPAの種類
PPAとは、需要家である企業が発電事業者と直接、長期間の電力購入契約(PPA)を結ぶことで、太陽光設備を導入利用できる仕組みです。
バーチャルPPA
実際の電力供給は行わず、発電設備で発電した電力を需要家に供給したと仮定して一定の対価を支払う取引です。
バーチャルPPAを手掛ける発電事業者は、電力を電力市場や小売電気事業者などに売却し、発電した再生エネルギー電力の「環境価値(証書)」だけを需要家に売り渡します。需要家は、実際に使用する電力は別の小売電気事業者から供給を受けつつ、発電事業者から「環境価値(証書)」を取得することで、使用している電力を再生エネルギー電力として扱うことが可能になります。
バーチャルPPAは、実際の電力の供給を伴わないため発電場所と需要場所のエリアや区域が隔絶していても可能です。また、需要家としては、小売電気事業者との契約を変更したり解除したりする必要がありません。手軽に再生エネルギー電力を入手できることから、欧米ではバーチャルPPAが広く普及しています。
フィジカルPPA
発電事業者が企業に対して再生エネルギーの「電力」と「環境価値(証書)」をセットで供給します。現実(フィジカル)に電力を供給することからフィジカルPPAと呼ばれており、送電方法により「オフサイトPPA」と「オフサイトPPA」に分かれます。
オンサイトPPA
需要家の敷地や屋根などに発電事業者が太陽光の発電設備を無償で設置し、発電した電力を企業に供給する仕組みで、現地(オンサイト)で発電して現地で供給することからオンサイトPPAと呼ばれています。
初期費用0円で自家消費型太陽光発電を設置可能で、発電した電気は自社設備へと供給できます。
オンサイトPPAでは、太陽光発電の所有者は契約期間満了までPPA事業者のものと定められています。そのため、契約期間中の点検費用や点検業者とのやりとり、修理や部品交換の依頼や費用負担などを、PPA事業者に負担してもらえるため維持費用の負担も0円です。発電設備への初期投資や、運転・保守の負担が少ない点が魅力で、さまざまな企業で利用されています。
オフサイトPPA
離れた場所にある発電設備から、送配電ネットワークを経由して企業に電力を供給する仕組みで、企業の敷地外(オフサイト)で発電して供給することから、オフサイトPPAと呼ばれています。
設備規模に制限のない敷地外に発電設備を建設するため、供給できる電力量が多いことが特徴で、施設内への太陽光発電システムの設置が困難な需要家や、オンサイト太陽光発電システムだけでは需要量が十分でない需要家に役立ちます。欧米では広く普及していますが、日本では需要家に電力を販売できるのは小売電気事業者に限定されているため、日本でオフサイトPPAを実現するには小売電気事業者の介在が必要です。
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